ゲル太郎ブログ

スキンケアなど感じたことをつらつらと。

美容液の原液100％商法の注意点と効果なしかもしれない理由

コスメ

プラセンタ原液100％のような『原液』をうたったコスメはありますが、これもまた化粧品マーケティングの1つであるのはご存知でしょうか？

中には真っ当な会社もあるかもしれませんが、美容液の原液100％は実は100％ではない可能性があります。

 

なぜなら、原液は原料そのものではなく薄められている可能性があるからです。

この記事では美容液などのコスメの原液商法についてお伝えしていきます。

あなたの使っているコスメは大丈夫でしょうか？

 

コスメに原液という定義はそもそもない

コスメにおいて原液というのは法律で定義されていません。

そのため、各化粧品販売会社が原液と言えば原液になってしまいます。

これは化粧水、美容液、乳液、オールインワンゲルにも言えることなのですが、これらが形状や見た目を表していることを考えると成分の中身の純度をイメージさせる原液はちょっと異なります。

化粧水と聞いても品質の良し悪しを考える方はいないと思いますが、原液と言われると有効な成分の濃度が高そうなイメージがあるはずです。

そういったイメージを利用したマーケティングの一部だと言えます。

『誇大広告』とまでは行かないにしても法律の中で最大限魅力的(ちょっとおおげさ)に表現しているということです。

 

美容液などの原液は薄められている

例えば、『プラセンタ原液100％』と書いてあったら「すごい効果がありそう！」と直感的に感じる方の方が多いと思います。

ただ、その原液の中身がどうなっているかご存知でしょうか？

原液が作られているのは『水+水にプラセンタなどを溶かす溶剤+プラセンタ自体』＝原液100％となっている可能性があります。

 

そもそも化粧品の有効な成分は基本的に粉末のものが多いので『原料』100％のものは粉末が100％になるケースが多いです。

また、原液100％(※)とマークがついていて『※原料として』と表記されているものもあります。

これはつまり原料＝『水+溶剤+成分+防腐剤』であるケースがほとんどで、有効な成分は100％とは言っていません。

果たして原料はどこのものを使って原料の中には成分が何％含まれているかは闇の中です。

 

濃度が薄いものもあるので注意が必要

原液100％商法のものは有効な成分が基本的に100％ではないということをお伝えしましたが、重要なのはその濃度です。

水80％、溶剤10％、有効成分10％ならまだしも、中には水95％、溶剤4.9％、有効成分0.1％というものもあるかもしれません。

本当にその有効成分がしっかり含まれているのか全成分表記の構成をみる必要がありますし、わからない方は買う前に電話などで問い合わせする方が無難です。

 

成分によっては濃度が濃ければいいという話でもない

コスメの難しいところは成分によっては濃度がとにかく濃ければいいという話ではないところです。

例えば、大学の研究で誕生したナールスゲンという比較的新しいエイジングケア成分がありますが、推奨濃度があります。

化粧品では強い効果が起こることは稀ですが、過去にカネボウ化粧品で開発したロドデノールという医薬部外品の有効成分で白斑問題が起こったことを考えると、強い成分や濃い成分は副作用を伴う可能性も否定できないということです。

 

口コミが作られているケースもあるため注意が必要

美容液などのコスメを選ぶ際に、楽天やアマゾンなどで評価が高ければ大丈夫と考えて購入する方も中にはいるかもしれませんが、中には口コミが操作されている可能性もあります。

いわゆるステマというものです。

 

異常に5の評価だけが突き抜けていたり、口コミが簡易なものばかりであったりする場合には注意が必要がです。

 

まともな美容液を選ぶためには？

以前の記事でもお伝えしていますが、まともな美容液、コスメを選ぶためには煽るような売り方をしていないような真っ当な会社のコスメを選ぶことが大切です。

安すぎるものも安全性の面でイマイチですし、ブランドものではブランド料が乗っている可能性もあるので注意が必要と言えるでしょう。

 

また、広告費や人件費ができるだけ化粧品のコストに乗っていないようなものを選ぶ方が成分にお金をかけられているので、品質が良いものになりやすいです。

 

まとめ

原液100％商法は実は有効な成分が100％入ってるだけではなく高品質と消費者に思わせるマーケティングの1つというお話でした。

※の印が原液100％の近くに付いているはずなので、※の先に何が書かれているのかしっかりとチェックしましょう。

イメージに騙されないで本当に良い化粧品を手に入れるためには化粧品会社がどのような意図で販売ページを作っているのか知ることが大切です。

化粧品会社も1つの営利企業なので、自社商品を良く見せようとあれこれ工夫するのは当然と言えば当然なのですが、消費者が騙されたと感じるようなブランディングやマーケティングは避けて欲しいものです。